投稿日：2008-06-06 Fri
フランスの作家サンテグジュペリは「星の王子様」の中で、「言葉はすべての誤解の源である」と述べています。多くの争いが対話不足と相手の視点の無理解から生じます。この助言は、環境活動における争いの可能性への心構えとして特に有益です。
もし、わたしたちが問題解決策について交渉しようとしている組織または個人との間に何らかの緊張を感じる時は、いつも対話の分析から始めましょう。
わたしたちが、相手の視点を本当に理解しているかどうか、逆に相手があなたの視点をよく理解しているかどうか自分に問い正してみることが必要ですね。
投稿日：2008-04-17 Thu
『道徳のない経済は犯罪である。経済のない道徳は寝言である。』 二宮金次郎
地球環境問題も根っこは、倫理観、経済性を付加するためにどうするかをトコトン考え実行することですね。
投稿日：2007-12-18 Tue
進歩とは、望ましい場所に近づいていくことだ。もしも違うところで曲がってしまったら、そのまま前進を続けても望ましい場所には近づいていかない。
もし間違った道を歩んでいるなら、進歩とは来た道を引き返し、正しい道に戻ることだ。
その場合、いちばん早く引き返した者が、もっとも進歩する人間にということになる。
ーC・S・ルイス「キリスト教の精髄」よりー
参考記事1
地球温暖化対策で新たな削減項目 環境ら７大臣会合
地球温暖化の国内対策を話し合う環境相、経済産業相らによる「７大臣会合」が１７日、首相官邸で開かれた。会合では、京都議定書目標達成計画に向け、平成２２年度までに行う追加対策と目標削減量に関し、一部新たな項目が示された。２１日に開催される環境、経済産業両省の審議会合同会合で提示される最終報告書案に反映される見通し。
新たに示された項目として国土交通省は、自動車・船舶のさらなる低燃費化により、二酸化炭素（ＣＯ２）換算で３００万〜３５０万トン、住宅・建築物の省エネ性能向上で同２００万トン、路上工事の縮減など交通の円滑化で同６０万トン以上の温室効果ガス削減を見込む。
一方、農林水産省は、省エネルギー生産管理の実践など、施設園芸・農業機械の温室効果ガス排出削減対策により１７万４０００トン、環境保全型農業推進による施肥量の適正化や低減により１８万１０００トン削減できるとしている。
ただ、現時点で各省にまたがる項目もあることから、各省間で精査した後、最終的に項目ごとの削減見込み量を算出する。
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/natnews/environment/110329/
投稿日：2007-12-17 Mon
私たちの生活では、一つ一つの決定をするたびに、いつも7世代先のことを心に留めています。母なる大地の上を歩くときは、いつもそっと足を置きます。
なぜなら、将来世代の顔が、地面の下から私たちのほうを向いているのをしっているからです。
彼らの存在を忘れることはけっしてありません。
オレン・ライオンズ
〜オノンダガ族の精神を時勢代に語り継ぐ「フェースキーパー」、1993年アースデーの誓約文より〜
参考記事全文
ＣＯＰ１３閉幕 日本の「環境力」の出番だ
インドネシアのバリ島で開かれていた地球温暖化対策の新たな枠組みづくりを目指す国連気候変動枠組み条約第１３回締約国会議（ＣＯＰ１３）が、今後の交渉の行程表（バリ・ロードマップ）を含む決議を採択して閉幕した。
最大の争点となった先進国の温室効果ガス削減の数値目標はすべて削除されたが、米国、中国を含む全員参加の形で交渉が開始されることになったことを、まずは歓迎したい。
現行の枠組み「京都議定書」は米国が離脱、中国、インドなどが削減の義務を負わないなど不完全、不公平なものであり、新しい枠組みはすべての国、少なくともすべての主要排出国の参加が不可欠だった。
数値目標は、対策に実効性を持たせるためにも重要だ。しかし、各国の事情は異なり、対立も激しい。今後の交渉に委ねるのもやむを得まい。
ただ今回、難問先送りとなったことは確かだ。スタート時点でもこれだけ難航した。今後の交渉の困難さが思いやられる。地球温暖化が最大のテーマとなる来年７月の主要８カ国首脳会議（北海道洞爺湖サミット）の議長国日本の責任と役割はますます重い。
新しい枠組みは京都議定書に続く２０１３年以降に備えるものだ。各国の批准期間を考慮して、交渉は０９年末にデンマークで開くＣＯＰ１５で最終合意しなければならない。交渉は慎重の中にも確実な進展が必要だ。
今回のバリ合意は、世界中の科学者を結集した「気候変動に関する政府間パネル」（ＩＰＣＣ）の第４次報告を踏まえた点が重要である。すべての国が、地球温暖化は疑いないとし、対策の必要性で一致したからだ。
対策の必要性で一致したからには、今後は実行が問われる。その際に大事なのは公平性である。先進国と途上国間、先進国間、途上国でも新興国と後発国の間の公平性などだ。京都議定書では日本が事実上不利になっている。公平性に反するものだ。
福田康夫首相は、安倍晋三前内閣がまとめた地球温暖化対策の戦略「美しい星５０」を継承し、日本の「環境力」を重視する方針という。問題はその中身だ。日本は環境技術では世界のトップを行く。あらゆる分野の「環境力」を結集しなければならない。
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/natnews/environment/109999/
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